預金金利が限りなくゼロに近い昨今では、なかなか利回りのいい投資がみつかりません。
5%や10%の利回りという甘い言葉に乗せられると、大損をしてしまいますので、気をつけましょうね。
そこでおすすめなのが、株式投資です。
株式投資と言っても、株価の値上がり益を目指すのではなく、株主優待を主体とした株式投資です。
株を保有していると、投資している会社の商品や買い物券がもらえるのが株主優待です。
この株主優待の利回りを計算すると、3%～4%もある会社が数多く存在します。
この株主優待の利回りのいい会社に投資するというのが、株主優待を主体とした投資ビギナーにオススメの株主優待投資です。
ではこの株主優待の条件がいい会社をどうやって見つければいいのでしょうか？
ざっと見ただけでも、株主優待を実施する企業は1,450社以上あります。
又株主優待の権利を得るための条件もあります。
まず、株主優待の権利を得るためには、権利日の３営業日前に株式を保有していることというのが絶対条件です。
権利日というのは、会社ごとに年１回又は２回、通常は月末に設定されています。
この権利日に株主であることというのが株主優待の権利を得るための条件です。
この権利日から、実際の取引の手続きに必要な日数を加味すると、権利日の３営業日前に株式を保有していることが必要になります。
次に株式の利回りについてみていきましょう。
利回りというのは、投資した金額に対して１年で得られる収支の割合のことです。
株主優待の無い株式の場合は、年間の配当を投資額で割ると利回りになります。
配当利回りだけでも、1%～3%程度の会社は多数あります。
株主優待のある会株式の場合は、配当にプラスして株主優待のものを金額換算したものを投資額で割ったのが総合利回りになります。
この総合利回りでは、4%～5%以上の会社もあります。
株主優待株への投資に必要な金額は、どれくらい必要なのでしょうか？
投資金額は、株主優待の権利を得るのに必要な株数に株価をかけた金額になります。
必要な株数としては、売買単位（単元株）の100株から株主優待を受けられる会社が多数ですが、中には複数単元株が必要な会社もあります。
単元株で優待が受けられる場合、株価によっては10万円以下の少額でも株主優待を受けられます。
次に株主優待を受けるための株式の購入のタイミングですが、最遅では権利日の3日前ですが、このタイミングでの株式購入はオススメできません。
何故なら、権利日が近づくと株価が上昇する傾向があるからです。
権利日前の株価上昇を避けて株式を購入するタイモングとしては、権利日の2～3ヶ月前がおすすめです。
このタイミングで株式を購入すれば、権利日へ向けての株価の上昇益と、株主優待の両方が狙えます。
但しこの権利日へ向けて株価が上昇し、権利日を過ぎると株価が下落するというのは、他に株価の変動要因がない場合の典型的なケースですので、実際に株式を購入する場合は、購入する株式の株価のチャートから傾向を見極める必要があります。
次に株主優待の内容ですが、その会社の商品とか、商品購入やサービスの割引券が多いです。
食料品や化粧品・日用品メーカーは、自社商品を株主優待品とするところが多く、こういった商品を金額換算すると、かなりの高利回りになります。
自分が実際に使う商品の会社が、株主優待で自社商品を優待品としているなら、これが一番オススメです。
しかし、自分が使わない商品の場合は、役立たないので利回りだけで選ぶと失敗しますので、気を付けましょう。
また飲食店の会社であれば、お食事券を優待品とする会社が多いので、これも自分が利用する飲食店であればオススメです。
他には、ポイントが付与されてポイントに応じて電子カタログから好きなものを選ぶ「ポイント優待」というのも使い勝手がいいですね。
金券類としてQUOカードを優待品としている会社もありますが、社業と関係のないQUOカードなどの金券類の優待品は、突然優待廃止になる場合もありますので、私としてはあまりおすすめできません。
今回は、株主優待投資の基礎的なことを説明しました。
次回からは、具体的なオススメの株主優待株式を紹介していきます。
次回からのリストに出てくる用語解説：
PER：株価収益率。株価÷1株当り純利益。数値が低いほど割安。日本の上場企業の平均PERは13倍程度。
PBR：株価純資産倍率。株価÷1株当り純資産。数値が低いほど割安で、1倍を切ると下位の目安とされている。
株価：2018年12月7日現在の株価。
